@article{oai:ksu.repo.nii.ac.jp:00001699,
 author = {松尾, 智晶 and MATSUO, Chiaki},
 journal = {高等教育フォーラム},
 month = {Mar},
 note = {１９９９年（平成１１年）、文部科学省の中央教育審議会でキャリア教育が定義されたことを契機に、国内の教育機関におけるキャリア教育の導入が進んだ。時期を同じくして、日本の大学・短大等の高等教育機関においては教育力の一端を示す指標たる「卒業時の就職率」は広報数値として注目され始め、行政もキャリア教育の普及を推進した。その後、２０１１年（平成２３年）大学設置基準改正においてキャリア教育は義務化された。しかし一方で『就職率』『大卒無業者の割合』は経済環境の変化に伴って年毎に増減し、必ずしも改善傾向にあるとはいえないことから、キャリア教育の効果を評価することは難しい。本稿ではキャリア教育の効果を高める方法論の検討と実態調査の必要性を論じ、本学で既に取組みが始まっている試みについて述べる。},
 pages = {17--24},
 title = {キャリア教育の効果と本学の試みに関する考察},
 volume = {2},
 year = {2012}
}