@article{oai:ksu.repo.nii.ac.jp:00002301,
 author = {金光, 淳 and KANAMITSU, Jun and 稲葉, 陽二 and INABA, Yoji},
 journal = {京都マネジメント・レビュー},
 month = {Mar},
 note = {この論文では, 企業ソーシャル・キャピタル・アプローチによって，企業統治改革以前と以降のトップマネジメント構造と，役員派遣よって結ばれた企業間ネットワークに注目し, 不祥事の少なさ＝企業トップの在任期間の長さを被説 明変数, 役員組織の凝集性，企業の役員結合の外部開放性を主たる説明変数，各種ネットワーク変数を補助説明変数とした重回帰分析を行った．その結果, 企業統治改革以前の2000年では，監査役と社長との年齢差が小さいほど，また役員派遣を送受信していないほど，さらに企業が中心性の高い企業と結合しているほど社長の在任期間が長く，改革後の 2010年には，監査役と社長との年齢差が小さく，役員派遣を送受信していないほど，また他の企業からの競争的自由度が高いほど，社長の任期が長いことが判明した．改革以前のレジームは，企業が中心性の高い企業と結合していること， つまり企業グループ的な結合が「企業健全度」に関係していたが，改革以後のレジームにおいて，競争的ポジションの位置取りが重要になっているなどの変化を見出した．また企業業績への各種ネットワーク変数の効果も測定し，2000年には社長と監査役との年齢差が小さいほど，利益率が高かったが，2010年には社長在任月数が長いほど，社長が若いほど， 地位の高い役員送受度が多いほど，利益率が高くなるという効果を確認した．これらは，一部従来の経済学的なコーポレート・ガバナンス研究とは異なる結果を提出している．},
 pages = {133--155},
 title = {企業ソーシャル・キャピタルの企業業績への効果 : 役員内部構造と企業間役員派遣ネットワーク構造分析アプローチ},
 volume = {22},
 year = {2013}
}