@article{oai:ksu.repo.nii.ac.jp:00002346,
 author = {脇山, 尚子},
 journal = {京都産業大学経済学レビュー},
 month = {Mar},
 note = {日本が今後、二酸化炭素（CO2）排出削減を進めていくためにはどのような対策が必要であるのかを探るため、二酸化炭素排出量の多い鉄鋼工業と化学工業に焦点を当て、温室効果ガス排出量の削減目標の基準年となっている1990年以降のCO2排出削減を促進する経済・政策要因の特定とその効果を検証した。分析結果から、エネルギー集約の高い鉄鋼業は、1990年以降はエネルギー原単位の改善がみられないことから、省エネルギー対策の効果は1990年代から薄れてきたことが分かった。一方で、二酸化炭素原単位は、エネルギー効率化や使用燃料の削減、技術改善や再生可能エネルギーの導入などにより、炭素集約の少ない燃料への転換などを通じた改善の余地があることが示された。また、化学工業では、生産量が増加しているにもかかわらず二酸化炭素原単位及びエネルギー原単位が改善しており、自家発電の排出係数の改善などから燃料転換や排出エネルギーの回収などの努力による影響がみられた。政策効果としては、二酸化炭素原単位の改善は、設備投資の影響よりも補助金の増加や省エネ改正などの政策的影響が大きいことが示された。},
 pages = {145--176},
 title = {二酸化炭素排出量の要因分析と排出量削減の可能性 : 日本の鉄鋼業・化学工業},
 volume = {1},
 year = {2014}
}