@article{oai:ksu.repo.nii.ac.jp:00002355,
 author = {田村, 知嗣 and 加茂, 知幸},
 journal = {京都産業大学経済学レビュー},
 month = {Mar},
 note = {本論文の目的は、組織における情報ネットワーク上において、組織内の機密情報が組織外へ漏えいするリスクに対して、論理的にセキュリティーが担保できるような相互チェックシステムを提示し、その性能について、①インセンティブ、②フォールト・トレランス性、③効率性の３つ視点から評価することである。本研究で得られた結果および含意は以下のとおりである。第一に、チェックを行うことのコストが存在する場合、プレイヤーがチェック活動を実施するインセンティブが十分ではないため、誰もチェックを行わない。第二に、上述の問題に対して、適切な罰則規定を導入すると、いずれのシステムでも情報漏えいを防ぐことができる。第三に、故障ノードが存在しない場合であれば、チェック・コストが少なくて済むという意味で、全員一致ルールが望ましい。第四に、故障ノードの存在を前提とすると、全員一致ルールでは、適切な情報であっても送信されない事態が発生し、ネットワーク・システム自体が機能しなくなる恐れがある。一方、多数決ルールであればそのような事態を避けることができる。したがって、システムのフォールト・トレランス性の観点からは、多数決ルールを採用することが望ましい。},
 pages = {1--16},
 title = {情報セキュリティー における インセティブ制御},
 volume = {4},
 year = {2017}
}