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「言語コストと言語投資の経営資源モデル」再考
http://hdl.handle.net/10965/00010856
http://hdl.handle.net/10965/00010856ef45909b-7e30-4816-b5ae-0492b761af08
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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公開日 | 2023-04-25 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 「言語コストと言語投資の経営資源モデル」再考 | |||||
言語 | ja | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | Language as a Factor in Japanese Managerial Resources : An Analytical Model Concerning Language Cost and Language Investments Revisited | |||||
言語 | en | |||||
言語 | ||||||
言語 | jpn | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
著者 |
岡部, 曜子
× 岡部, 曜子 |
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抄録 | ||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||
内容記述 | 本論は,筆者が2001年に提示した「言語コストと言語投資の経営資源モデル」を改訂するにあたり,過去20年間の日本企業の動向を検討し,モデルに加筆・修正する箇所を示すものである.このモデルは,日本企業が日本語のみで国際経営を行うこと,もしくは英語で十分にコミュニケーションできないことにおける言語コストは大きいとの考えから,1996年頃から,日本企業が日本語と英語の両方を使用したバイリンガル経営を行うことの意義について,吉原(元神戸大学教授)と行ってきた共同研究の成果の1つである.その後,翻訳ソフトなどのITの進歩やZoomなどによる新たなコミュニケーション手段の登場により,経営における英語使用の課題が変化してきた.また,一部企業では,英語を公用語化したり,英語力を採用や昇進の条件に課したりするケースも増えてきた.このような進展をレビューしながら,モデルの精緻化をめざすことが研究の最終目的である. | |||||
書誌情報 |
ja : 京都マネジメント・レビュー en : Kyoto Management Review 巻 42, p. 173-188, 発行日 2023-03-01 |
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出版者 | ||||||
出版者 | 京都産業大学マネジメント研究会 | |||||
ISSN | ||||||
収録物識別子タイプ | PISSN | |||||
収録物識別子 | 1347-5304 | |||||
書誌レコードID | ||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||
収録物識別子 | AA1167166X | |||||
著者版フラグ | ||||||
出版タイプ | VoR | |||||
出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 |