WEKO3
アイテム
高等教育における産学協働教育の教育的効果を高める要因分析
http://hdl.handle.net/10965/0002000200
http://hdl.handle.net/10965/0002000200c4dfa2b3-2d20-4efe-b40e-9120b7250973
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
KSUSGKS_18_113.pdf (322 KB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2024-05-14 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 高等教育における産学協働教育の教育的効果を高める要因分析 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Analyzing Factors for Enhancing the Educational Effects of Industry-Academia Collaboration in Higher Education | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 産学協働教育 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | インターンシップ | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | コーオプ教育 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | キャリア教育 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Work Integrated Learning | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Internship | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Cooperative education | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Career Education | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| 著者 |
松高, 政
× 松高, 政 |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 本稿では，産学協働教育（Work Integrated Learning）において，その中心的なプログラムであるインターンシップの教育的効果を高める要因について整理，考察するために，これまでの学生への教育的効果の分析を行った。その結果，「職業・就労意識の涵養」については効果が確認でき，「職業生活への移行支援」については明確ではなく，「学習意欲・深化」については確認できないという結論が得られた。その課題として，教育目的・教育課程への位置づけが弱く，キャリア教育として展開されるにつれ「自らの専攻，将来のキャリアに関連した就業体験」という定義とは裏腹に専門教育との結びつきは薄れ，職業意識・就労意識といった意識変容に重点が置かれるようになった。また，学生，企業，大学間で認識の乖離が大きく，目的の共有も図られておらず，教育プログラムとして成立していない可能性も見られた。採用との関係においても，過去の経験，海外の事例を参考に考察した結果，インターンシップの位置づけを変更しても課題の解決には至らず，取り組みのあり方そのものを変えていく必要があることを指摘した。その上で，大学と企業が協働し，カリキュラム全体の中で大学教育として再構成できれば，学生の学びを媒介項としながら，全く新しい方法論による「大学教育の作り方」の創出につながる可能性を秘めていることを示唆した。 | |||||
| 書誌情報 |
京都産業大学総合学術研究所所報 巻 18, p. 113-126, 発行日 2024-03-29 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 京都産業大学総合学術研究所 | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||
| 収録物識別子 | 1348-8465 | |||||
| 書誌レコードID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AA11879037 | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
