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  1. 01 本学刊行物
  2. 01-052 京都産業大学経済学レビュー
  3. 01-052 第04号

情報セキュリティー における インセティブ制御

http://hdl.handle.net/10965/1401
http://hdl.handle.net/10965/1401
2a00341f-4f9d-4ea9-b609-36c3eef5107a
名前 / ファイル ライセンス アクション
KSUER_4_1.pdf KSUER_4_1.pdf (697.0 kB)
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2017-09-30
タイトル
タイトル 情報セキュリティー における インセティブ制御
言語 ja
言語
言語 jpn
キーワード
主題Scheme Other
主題 情報セキュリティー
キーワード
主題Scheme Other
主題 フォール・トレランス性
キーワード
主題Scheme Other
主題 インセンティブ
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
著者 田村, 知嗣

× 田村, 知嗣

WEKO 6218

ja 田村, 知嗣

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加茂, 知幸

× 加茂, 知幸

WEKO 6219

ja 加茂, 知幸

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 本論文の目的は、組織における情報ネットワーク上において、組織内の機密情報が組織外へ漏えいするリスクに対して、論理的にセキュリティーが担保できるような相互チェックシステムを提示し、その性能について、①インセンティブ、②フォールト・トレランス性、③効率性の3つ視点から評価することである。本研究で得られた結果および含意は以下のとおりである。第一に、チェックを行うことのコストが存在する場合、プレイヤーがチェック活動を実施するインセンティブが十分ではないため、誰もチェックを行わない。第二に、上述の問題に対して、適切な罰則規定を導入すると、いずれのシステムでも情報漏えいを防ぐことができる。第三に、故障ノードが存在しない場合であれば、チェック・コストが少なくて済むという意味で、全員一致ルールが望ましい。第四に、故障ノードの存在を前提とすると、全員一致ルールでは、適切な情報であっても送信されない事態が発生し、ネットワーク・システム自体が機能しなくなる恐れがある。一方、多数決ルールであればそのような事態を避けることができる。したがって、システムのフォールト・トレランス性の観点からは、多数決ルールを採用することが望ましい。
書誌情報 京都産業大学経済学レビュー

巻 4, p. 1-16, 発行日 2017-03
出版者
出版者 京都産業大学通信制大学院経済学研究会
ISSN
収録物識別子タイプ EISSN
収録物識別子 2188-0697
著者版フラグ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
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Ver.1 2023-05-15 16:38:27.879032
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